【メディア掲載】「テスラの技術をスマホでも表現したい」日本ネット経済新聞に携帯市場代表・粟津浜一のインタビューが掲載されました。

中古携帯市場を創造する、株式会社携帯市場の代表、粟津浜一の取材記事がインターネット通販業界誌、日本ネット経済新聞「ナカのヒト」に掲載されましたのでお知らせします。

日本ネット経済新聞掲載 粟津浜一
代表の粟津は「テスラ」のビジネスモデルを研究するために電気自動車「TESLA(テスラ)」を購入。自ら体験することで自身のビジネスに繋がるヒントが沢山生まれたといいます。走る事でビックデータが蓄積され、そのデータはTESLAユーザーの安心・安全、また利便性のために利活用される。脱炭素(CO2削減目標)の背景からも自動車のEV化、量産化にいち早く着手してきたテスラ。今や、時代が追いつき、時価総額で世界1位の実績を誇ります(2021年10月現在)。

「イーロンマスクは強い信念をもって限界を超えた。私もそうなりたい」

中古携帯を扱う携帯市場は、これまでにも多くの端末売買を行ってきました。品質向上に努めながら、さらなる市場を開拓するために多くの取り組みを開始しております。

これからの携帯市場にご期待ください。

【メディア掲載】スマホ・タブレットレンタルの「みんなのすまほ」が日経産業新聞朝刊(9月1日付)に掲載されました。

スマホ、タブレットのレンタルと販売が融合した、携帯市場が運営するサイト「みんなのすまほ」の取り組みが、2021年9月1日付の日経産業新聞朝刊に掲載されたことをお知らせします。

携帯市場掲載・日経産業新聞

「中古スマホ、新興が需要拡大」

という特集にて、「みんなのすまほ」の特徴でもあるレンタル途中で残金を支払う事で購入できる「買いトレル」のプランなどにより、通常の顧客ではない新しい顧客を開拓しているという内容で掲載されています。

携帯市場は、このような新しい取り組みによって、今までにない顧客を創出することに成功しており「女性層などの新しい顧客やオンライン教育の支援として中古タブレットの需要を見込んでいる」(携帯市場代表・粟津浜一)とコメントしました。

■レンタル可能な端末数を大幅にアップしたスマホレンタルのサブスク「みんなのすまほ」とは

8月30日に本格的にリニューアルした「みんなのすまほ」は、中古スマホ、タブレットが購入、レンタルを選択できる全く新しいモバイル通販サイトです。iPadなら月額利用税込770円(8月30日現在)、android端末であれば220円からレンタル可能で、SKU数も600まで拡充することで、iPhone、iPadに限らずandroid端末が大幅にアップし、新しい利用者も期待できるサービスです。

「今後も端末の購入の選択肢を増やしていきたい」(携帯市場代表・粟津浜一)と考えており、iPhoneやandroidのラインナップを拡充することで、多くのお客様の利便性向上に努めていく考えです。

【メディア掲載】日経産業新聞(2021年6月15日)に、自社開発した中古スマホ検品アプリ「Device trac(デバイス トラック)」についての記事が掲載されました。

株式会社携帯市場(本社:東京都千代田区、代表:粟津浜一、以下携帯市場)は、2021年5月より自社開発による中古スマホ検品アプリ「Device trac(デバイス トラック)」を導入しています。その内容が、2021年6月15日の日経産業新聞に掲載されましたのでお知らせします。

自社開発による中古スマホ検品アプリ「Device trac(デバイス トラック)」とは、中古スマホ検品工程における人的ミスを大幅に防ぐだけでなく、モバイル端末(スマートフォン、タブレット)一つ一つを管理できる基幹システム連動型のアプリケーションです。携帯業界における検品サービスは、ウェブサービスを中心に沢山存在しておりますが、モバイル端末にアプリをインストールして検品をするサービスは国内ではまだなく、日本国内では初の取り組みです。

携帯市場代表の粟津によると「先日、電気通信大学との産学連携『スマホバッテリー劣化研究プロジェクト』でも発表した通り、今後はバッテリーの状態などを把握する検品作業が重要な工程になります。つまり、スマートフォンやタブレットの状態を管理し、お客様が満足いただける最適な商品を提供できることが、中古スマホ業界には求めらています。検品アプリは今までも利用しておりますが、基幹システムと連動して自動化しておらず、データ入力などの作業は人のスキルに依存してきした。スマホの外観からバッテリーの持ち具合、パスワードの有無など複数のチェック項目があり、品質向上のためには今まで以上に検品からデータ管理までのスキームを一元化する必要があったのです。これ以上検品数を増やす為にも、そしてバッテリーの状態など端末の劣化具合を把握していくためにも抜本的な基幹とのシステム連携が必要だったのです」。

中古スマホ検品アプリ「Device trac(デバイス トラック)」は2021年6月までに全工程で導入を完了させ、現在との比較で1.4倍の量を検品できるよう目指す計画です。

⇒【プレスリリース】電気通信大学との産学連携によるスマホバッテリー劣化研究プロジェクトが発表 バッテリー劣化による経済損失額は推定4,220億円相当

【メディア掲載】携帯市場が取り組むICT事業「コモンスマートトレード」がSankeiBiz(サンケイビス)に掲載されました。

株式会社携帯市場(本社:東京都千代田区、代表:粟津浜一、以下携帯市場)が、インドのシステム会社サーバントソリューションズと合弁で、人工知能(AI)を活用した独自の株式取引アルゴリズムを提供するコモンスマートトレードを設立したことが、経済情報ニュースサイトSankeiBizに掲載されました。

詳しくは記事をご一読ください。

インドでAI活用の株取引支援 スマホ売買の「携帯市場」がICT事業参入

インドでAI活用の株取引支援 スマホ売買の「携帯市場」がICT事業参入

■コモンスマートトレードとは

携帯市場は、2021年5月よりインドのシステム会社SavantSolutions社との合弁会社を設立、インド株式市場向けに特化した、AI(人工知能)とMachine Learning技術を用いた独自アルゴリズムを開発する金融テックカンパニー「コモンスマートトレード(Komon Smarttrade)」を立ち上げました。

 

コモンスマートトレード ロゴ

 

アルゴリズム取引は、インド国内の株式売買が5割を超えるほど、インド市場のフィンテック領域の中でも注目されたテクノロジーです。

フィンテック領域を切欠としてインド市場へ進出し、当社の強みであるモバイル事業拡大にも寄与する考えです。

Komon Smarttrade Web Site

【メディア掲載】携帯市場が取り組むスマホバッテリー劣化研究プロジェクトがICT専門情報誌「テレコミュニケーション」(5月号)に掲載されました。

株式会社携帯市場(本社:東京都千代田区、代表:粟津浜一、以下携帯市場)と製品やシステムの事故の事例分析,デバイスの寿命試験と寿命予測,市場信頼性・品質のデータ分析など行う、国立大学法人電気通信大学 i-パワードエネルギー・システム研究センター 横川研究室(横川 慎二教授)が進める産学連携プロジェクト「スマホバッテリー劣化研究プロジェクト」の取り組みが、ICT専門情報誌「テレコミュニケーション」(2021年5月号、リックテレコム発行)に掲載されたことをお知らせします。

スマホバッテリー劣化研究プロジェクト、テレコミュニケーション掲載誌

⇒掲載誌はこちら、IoT/5G時代のビジネスリーダーのための専門情報誌「テレコミュニケーション」(特集:シン・ネットワークコンバージェンス)

最強のゲータイ業界への道『業界を挙げて省電力化へ貢献しよう!』(筆:野村総合研究所パートナー・北俊一)というタイトルで、コロナ禍による膨大なデータトラヒックによる電力消費の増加、「Society 5.0」の背景からも無数のIoTデバイスが繋がることでさらにデータトラヒックが増す中で、弊社と電気通信大学共同で取り組む「スマホバッテリー劣化研究プロジェクト」に注目いただきました。

携帯市場が提供するスマートフォン、タブレットは、中古携帯の業界団体、一般社団法人リユースモバイル・ジャパンが推奨するガイドラインに基づき、バッテリー残量値の表示を義務付けております。弊社だけではなく、『バッテリー残量値80%以上』(iPhone・iPadの場合)を中心として販売する通販サイトも増えてきており、中古携帯業界全体に徐々に浸透してきたと実感しております。最新の機種では、あとどの程度利用すればバッテリーが無くなるのか。といった「時間を予測」をする機能がついており、バッテリー劣化への対策が以前にも増してスマートフォン業界で進んでいると考えられます。

消費者が関心を寄せる『バッテリー残量』の正体とは何か

バッテリー劣化の進行イメージ

そんな中でお客様の関心は、自分がどのような使い方をしたら、どの程度減ってしまうのか。それを抑えるためにはどうしたらよいか、得なのか。といった「自分事」に置き換えた場合。我々携帯市場の関心は、バッテリー残量値が「90%」とした場合でも、以前の使い方(過去のバッテリーの酷使具合)によっては、体感として「80%」に感じたり「100%」に感じたりと、個々の消費者の使い方に左右されるという点であり、そのマッチングを今まで正確に把握してこなかったため突き止める必要がある、というのがプロジェクト設立の背景です。

当プロジェクトがスマホバッテリー劣化を抑止するプログラムを研究し発信していくことは、中古業界が「バッテリー残量値」において、正しい情報を提供する、つまり「バッテリー残量値」のロジックを正確に消費者へ伝える事が中古携帯市場の拡大にも寄与すると考えています。

今後は「スマホバッテリー劣化研究プロジェクト」のオフィシャルサイトを構築し、バッテリー劣化に関する正しい情報を発信し、研究の成果を随時発表していく計画です。

【メディア掲載】携帯市場・粟津代表の取材記事がNEWSポストセブンに掲載されました。

株式会社携帯市場代表、粟津浜一がNEWSポストセブン(小学館)の取材を受け記事が掲載(ヤフー転載)されました。タイトルは『広がる中古スマホ市場 14年前に創業した業界大手社長の「先見の明」』として、ジャーナリスト前屋毅氏に取材いただいたものです。

前屋毅氏取材記事

 

広がる中古スマホ市場 14年前に創業した業界大手社長の「先見の明」

当社が中古スマホ事業で成長できた理由、そして昨今のテレワーク需要による法人、今後の期待そして課題についてお話させていただきました。ここでもお話させていただきましたが、中古スマホを買わない、利用しない大きな理由として挙げられるのが「バッテリー」です。

中古スマホ、安心安全への取り組み「バッテリー残量値を表示する」

粟津が代表理事を務める一般社団法人リユースモバイル・ジャパンではリユースモバイルガイドラインを作り、認定された企業はバッテリー残量を表示する事を義務付けています。株式会社携帯市場も2020年11月に、当社団法人が制定した「リユースモバイル事業者認定制度」の第一号認定企業として以降、バッテリー残量の表示を徹底しております。

リユースモバイル事業者認証バッテリー

 

⇒【プレスリリース】携帯市場、一般社団法人リユースモバイル・ジャパンが制定した 「リユースモバイル事業者認証制度」の第一号事業者に決定!

この認定制度によりガイドラインに準ずる通販サイトも徐々に増え、消費者へバッテリーへの不安を解消する役割を担ってきたと言えます。消費者の理解もあってか、中古スマホ市場は400億円を超える規模に成長しました。

しかし、中古スマホ市場は一次市場に対して5%程度の規模であり、まだまだ成長期待できる市場です。成長し続けるためにも、さらに健全で安心、安全な市場を構築することが必要不可欠です。業界全体力を合わせて、消費者に対して真摯に向き合っていく事が今こそ求められていると思います。

【メディア】携帯市場代表・粟津浜一の寄稿が日本経済新聞(2021年5月17日朝刊)、私見・卓見に掲載されました。

携帯市場代表を務める、粟津浜一が寄稿した記事が2021年5月17日付日本経済新聞の朝刊「私見・卓見」に掲載されました。2019年秋から施行された改正電気通信事業法により通信と端末の分離され、実態として消費者の負担が増えたという声が上がっています。今年の3月、インターネットでの販売を限定としたドコモによるahamoなど、4キャリアを中心とした格安プランも出そろい、大容量で格安なお得なプランとして利用者が日々増えている状況です。そんな中、粟津は「反面5Gもあり端末代金は高騰していく。携帯電話の料金は全体のコストで意識、判断する時代となった」とコメントしました。

インターネットを利用すれば格安な通信が手に入る-。

消費者が選びやすいように、買いやすい環境がより重要になってきたのも事実です。中古スマホをリアルショップで買う場所は正直少ない。一方でアハモなどのインターネット専売の通信が出てきたことで、インターネットで端末を購入する人も少なからず増えていくでしょう。シニアのデジタル利用が促進されるかもしれません。インターネット販売を軸にした事業者が多い中古スマホ業界にとっては追い風だが、この環境の変化により消費者も知識を得て、自分に必要な商品を選択するようになるでしょう。

中古業界が消費者に選ばれるためには、今まで以上に安心・安全な商品、サービスを提供し続ける必要があります。

私たち携帯市場は、業界発展のために引き続き尽力していく構えです。

【メディア掲載】携帯市場と電気通信大学による「ながら充電によるバッテリ劣化」の研究結果が日本テレビ系列『スッキリ』で放送されました。

株式会社携帯市場(本社:東京都千代田区、代表:粟津浜一、以下携帯市場)と製品やシステムの事故の事例分析,デバイスの寿命試験と寿命予測,市場信頼性・品質のデータ分析など行う、国立大学法人電気通信大学 i-パワードエネルギー・システム研究センター 横川研究室(横川 慎二教授)との産学連携プロジェクト「スマホバッテリー劣化研究プロジェクト」が発表した「ながら充電」によるバッテリー劣化の研究結果が、日本テレビ系列「スッキリ」(2021年4月13日放送分)で放送されました。

「ながら充電」、「バッテリー劣化」がTwitterでも話題に。TV系ネットメディアへ掲載に

スッキリを視聴していたユーザーがTwitter投稿”は4月13日から14日にかけて、合計421ツイートありました。「ながら充電良くしてたわ。気をつけよ」や「ながら充電や100%充電や0%充電がバッテリーを劣化させる。これってガラケの頃から言われてることだから常識だと思ってた」、また「分厚いケースもバッテリーを劣化させる、ということは知らなかった」など、為になった、勉強になったという声が多数ありました。テレビで話題なったことでトレンドwatchとして、多数のネットメディアで記事化されました。

スッキリで話題となりJCASTトレンド入り

※スッキリで話題になったことでJ-CASTも反応

⇒「充電しながら動画みる」人は要注意 「100%なのに充電続行」もNG

 

スッキリで話題となりsirabeeに掲載

※スッキリで話題になったことでしらべえでも話題に

⇒『スッキリ』スマホを充電するときに「やってはいけないこと」 スタジオ驚き

「スマホのバッテリー劣化」は誰もが経験する”身近な話題”

多くのメディアに取り上げられたことで、スマートフォンのバッテリーがいかに身近な話題であることが伺えました。在宅期間が長引くことで、ずっと充電しっぱなしによる「ながら充電」。ゲームやYouTube等の動画をよく見る事でバッテリーが心配、そこで「ながら充電」。そんな機会が増えたのではないでしょうか。端末が消耗すれば買い替えするスピードも速くなります。消費者にとっても大きな出費にも繋がりかねません。

携帯市場電気通信大学は、これより多くの研究を進めていく計画です。この機会に多くの方が「スマホの長寿命化」にチャレンジすることを期待しています。

プレスリリース

⇒【プレスリリース】電気通信大学との産学連携によるスマホバッテリー劣化研究プロジェクトが発表 バッテリー劣化による経済損失額は推定4,220億円相当

【メディア掲載】携帯市場と電気通信大学による「ながら充電」によるバッテリー劣化の研究がLive news 「イット!」(フジテレビ系列)にて放送、FNNプライムオンラインにて掲載されました。

株式会社携帯市場(本社:東京都千代田区、代表:粟津浜一、以下携帯市場)と製品やシステムの事故の事例分析,デバイスの寿命試験と寿命予測,市場信頼性・品質のデータ分析など行う、国立大学法人電気通信大学 i-パワードエネルギー・システム研究センター 横川研究室(横川 慎二教授)との産学連携プロジェクト「スマホバッテリー劣化研究プロジェクト」が令和3月3月30日に発表した「ながら充電」によるバッテリー劣化の研究内容が、フジテレビ、Live NEWS「イット!」(2021年4月9日放送分、FNN系列)にて放送されました。

研究に携わる横川研究室の横川 慎二教授がオンラインにてテレビ出演され、どのような使い方をすればバッテリー劣化を防ぐことが出来るのかアドバイスをいただきました。

スマホバッテリー劣化を防ぐポイント3つ

  1. スマートフォンを風通しの良い場所へ置くこと(スマホの背面(バッテリー箇所)に風通しを良くする)
  2. 分厚いスマートフォンケースを利用しない(熱がこもりやすい)
  3. 100%充電し続けない。充電が0%になったとき「ながら充電」しながらゲームや動画をしないこと

下記画像は当日のTwitterによる風景。ながら充電しながら”ゲーム”をすることでゲームをしない時は温度上昇1.2度に対し、前者は8.9度も上昇しました。

 

4月9日放送、ライブニュース「イット!」でながら充電によるバッテリー劣化が放送

 

また、4月13日付で、FNNプライムオンラインにも掲載されました。当日放送の内容が動画で視聴できます。ながら充電をする人が急増。また普段からながら充電をしている人が多いことが、街角インタビューの結果でも明らかです。

ながら充電によるバッテリー劣化がFNNプライムオンラインで配信

 

⇒“ながら充電”でバッテリー劣化 「充電+ゲーム起動」で8.9度上昇

携帯市場電気通信大学が立ち上げた「スマホバッテリー劣化研究プロジェクト」は、引き続き研究を続ける方針で、今後は、一番劣化が激しいペルソナの確立、そして、どのような使い方をすれがどの程度バッテリー劣化が劣化してしまうのか、つまり数値化をして、消費者が安心してスマートフォンを利用できる環境づくりに努めていく考えです。

【メディア掲載】携帯市場と電気通信大学による「ながら充電」の研究結果がケータイウォッチに掲載されました。

株式会社携帯市場(本社:東京都千代田区、代表:粟津浜一、以下携帯市場)と製品やシステムの事故の事例分析,デバイスの寿命試験と寿命予測,市場信頼性・品質のデータ分析など行う、国立大学法人電気通信大学 i-パワードエネルギー・システム研究センター 横川研究室(横川 慎二教授)との産学連携プロジェクト「スマホバッテリー劣化研究プロジェクト」が令和3年3月30日に発表した『ながら充電』が及ぼすバッテリー劣化のレポート内容がケータイウォッチ(ケータイwatch)に掲載されました。

 

ながら充電がバッテリー劣化進めるーケータイウォッチ

⇒「ながら充電」がバッテリー劣化進める、携帯市場と電通大の研究結果

「ながら充電」、「バッテリー劣化」に関心。500件に近いユーザーコメント数

転載されたYahoo!ニュースによると、「具体的にどの程度減るのか示してほしい」や「ながら充電しても大丈夫なように設計、改良できないの?」など、今後の研究に対して期待する声も多く「ガラケーみたいにできるようにしたら解決」や「バッテリーは消耗品なんだから昔の携帯のように自分で交換できるようにし欲しい」など”ガラケーモデル待望論”もあるなど、バッテリーは消費者にとってより身近な存在であり、身近な問題であると再認識しました。コメント数も480(4月14日現在)を超えており関心の高さを伺えます。

 

iPhone買い替え理由1位はバッテリー劣化

 

携帯市場は携帯電話や通信端末を法人、個人から買取、データ消去や機能チェックなどの検品を行い、再利用できるものはクリーニング処理を行った上で消費者へ提供しています。再販していく上で重要な要素の一つが「バッテリー」です。弊社が2020年3月に行った調査によると、iPhone利用者がスマホを買い替える理由の1位に上げるのが「バッテリー劣化」(46%)でした。つまりバッテリーが劣化することで新品やその代用品への買い替えが進むと同時に、消費者にとっては買い替えスピードがあがり、出費による負担が増える事に繋がります。つまり生活にとても直結したテーマといえます。

携帯市場が考える携帯電話のSDGs『スマホの長寿命化』とは

中古市場にとっては買い替えが進むことはありがたいことではあるものの、劣化しすぎた端末が市場に出回ることで、修理が必要な端末が増加し、中古スマホ業界への圧迫にもつながりかねません。

新品による一次市場、中古による二次市場、そして消費者にとっての好循環を生み出すために携帯市場電気通信大学の協力を得て進めている「スマホバッテリー劣化研究プロジェクト」は、消費者が劣化の状態を理解できる仕組みづくりを目指しています。自分の使い方に合わせて、事前に劣化の状態を予測、知ることで、本人にとってメリットと言える買い替えタイミングを知り、費用負担が少なくなるようなライフタイムバリューを提供することが必要と考えています。その一つの答えとして「スマホの長寿命化」「スマホの再資源化」です。

スマホの長寿命化を目指す

※「スマートフォンが持続可能な社会に貢献できることは何か」と携帯市場の粟津が考えた循環の仕組み

『スマートフォンは5G時代、そして6G時代に備えバッテリーのレベルか各段に上がるでしょう。無線による給電方法が一般化され、バッテリーが減らない新技術も何れやってくると思われます。ライフスタイルの変化に伴い、端末に依存・負荷をかける割合は増加傾向にある中でイノベーションが必ずあるものの、スマートフォンを取り巻く持続可能な社会の実現に向けて”スマホの長寿命化”は、メーカーの努力だけでなく、消費者への意識付けも重要と考えます。スマートフォンには沢山の部品、再資源化できるものがあります。劣化を抑えることは、廃棄する際、再利用できるものは再資源化することが、持続可能な社会の実現に向けて必要な要素であると我々は考えています。』(携帯市場代表・粟津浜一)

携帯市場電気通信大学により立ち上がった「スマホバッテリー劣化研究プロジェクト」。今後も消費者の声を受け入れ、消費者にとって必要な情報を配信し、また、将来的なバッテリー劣化予測、ならびに、バッテリー劣化を抑える事で消費者にとってメリットになる文化、環境の整備を図ってまいります。

プレスリリース

⇒【プレスリリース】電気通信大学との産学連携によるスマホバッテリー劣化研究プロジェクトが発表 バッテリー劣化による経済損失額は推定4,220億円相当

【メディア掲載】ウィークリーランキング1位も獲得!携帯市場と電気通信大学による「ながら充電」の研究結果がITmedia mobileに掲載されました。

株式会社携帯市場(本社:東京都千代田区、代表:粟津浜一、以下携帯市場)と製品やシステムの事故の事例分析,デバイスの寿命試験と寿命予測,市場信頼性・品質のデータ分析など行う、国立大学法人電気通信大学 i-パワードエネルギー・システム研究センター 横川研究室(横川 慎二教授)との産学連携プロジェクト「スマホバッテリー劣化研究プロジェクト」が令和3年3月30日に発表した「ながら充電」に関する研究結果が、アイティメディアモバイル(ITmedia mobile)に掲載されました。

 

ながら充電に注意ーアイティメディアモバイル記事

⇒「ながら充電」に注意 携帯市場と電通大がスマホのバッテリー劣化を防ぐ研究

『スマホバッテリー』に関する関心の高さが伺える

スマートフォンは生活に欠かせない一部。誰もが1台、人によっては2台、3台と複数台保有する人も増えてきました。これだけ身近な”スマホ”で気になるものののひとつが『バッテリー』です。

その『スマホバッテリー』の劣化に関する研究を昨年の夏ごろから電気通信大学携帯市場にてスタート。iPhoneユーザーに絞り、計1,800人のユーザーアンケート調査と機械学習により傾向分析を行う事で『劣化を促進させる現代の利用方法』を推定したものです。今回の利用者アンケートによるとバッテリー消耗度が高いユーザーの傾向が『ながら充電』だったのです。

この『ながら充電』の記事。ユーザーの興味関心が非常に高く、アイティメディアモバイルが発表したウィークリーランキングの1位にも輝きました(誠にありがとうございます、アイティメディア様よりランキング引用させていただきます)。

アイティメディアモバイルで「ながら充電」記事がランキング1位に

⇒スマホの「ながら充電」に要注意/「AQUOS sense5G」開発の裏側

『ながら充電』がこれからも増える背景とは

スマホバッテリーが影響。マズローの7段階欲求とは!?

”外出先で充電が切れる恐怖感”ってありますよね。『充電が90%を切ると焦ってしまう』そんな経験をされた方もいるのではないでしょうか。携帯電話の充電が切れる事は、生活に支障をきたすほど重要な問題となっています。その理由に現在の生活環境が影響しています。SNS(ソーシャルネットワークサービス)の利用、いつでもどこでも動画、ゲームを楽しめる。在宅時間やテレワーク推奨されるビジネススタイルによりオンライン会議の増加など。パソコンは勿論、スマートフォンやタブレットを長く使う時間が増えているのが原因です。この生活スタイルは今後も大きく変わることは無いでしょう。

携帯市場電気通信大学が掲げた「スマホバッテリー劣化研究プロジェクト」は、この研究テーマを突き詰め実際にどのような使い方をすると一番減るのか。どのような使い方をするとどの程度減るのか。などの具体的な実数を調査していく事を発表しております。今年の秋までに、次の研究結果を発表できると思います。

プレスリリース

⇒【プレスリリース】電気通信大学との産学連携によるスマホバッテリー劣化研究プロジェクトが発表 バッテリー劣化による経済損失額は推定4,220億円相当

【メディア掲載】電気通信大学と携帯市場の産学連携の取り組みが、木暮祐一氏のモバイル総合大学校に掲載されました。

国立大学法人電気通信大学 i-パワードエネルギー・システム研究センター 横川研究室(横川 慎二教授)と株式会社携帯市場(代表取締役社長・粟津浜一)が2021年3月31日(火)13時30分より、ダイヤモンド経営者倶楽部(東京都港区)で開催した発表会、産学連携プロジェクト「スマホバッテリー劣化研究プロジェクト」が、携帯ジャーナリスト・木暮祐一氏が執筆するモバイル・アプリ・IoTを楽しく学ぶメディア「モバイル総合大学校」に掲載されたことをお知らせします。

 

モバイル総合大学校掲載(木暮祐一氏執筆)

 

⇒ながら充電はスマホのバッテリーに悪影響!|木暮祐一のぶらり携帯散歩道

電気通信大学横川研究室と携帯市場の発表では、昨今のコロナ禍の影響からも”ながら充電”をしている人が増えており、その傾向は若年層は勿論、最近ではシニア層にも広がっています。在宅が影響してか、長時間動画、またはゲーム、そしてテレビ会議を行う事で「バッテリーが切れる不安」からか、継続充電、または継ぎ足し充電をするユーザーが急増していると、現状について調査レポートを発表しました。

バッテリーの不具合の要因上位9位は全て”発熱”

今回の発表にもある通り、”ながら充電”をし続けながらゲームをした場合、充電しない時のそれと比べると8.9度もの温度差が生じた研究結果が出ています。スマホによる事故、トラブルの上位は全て「発熱」によるもの。バッテリー劣化をすることで発熱し、それが原因で発火、また事故につながる危険性がはらんでいます。発熱の原因はいろんな要因が重なって起きるとも言えますが、生活環境がこの1年で大きく変化しています。その中でもスマートフォンやタブレット、PCなども長時間利用する機会が大幅に増えていると予測されます。その変化の中で、発熱による事故が増える可能性を示唆した研究結果とも言えます。独立行政法人製品評価技術基盤機構が2015年に発表した下記のデータ結果にある通り、バッテリー不具合による傾向調査を行ったところ、燃焼、破裂、膨張、発火、火災、発煙、外角樹脂の熱変形、溶融、火傷と、上位9位は全て発熱が原因によるものです。

電気通信大学横川研究室プレゼン資料より出典

※電気通信大学横川研究室プレゼン資料より出典ー市場におけるバッテリー不具合の傾向。上位9位を占めるのは全て”発熱”が原因とされる

今回発足した「スマホバッテリー劣化研究プロジェクト」は、今の現状を見据え、防災の面、または、環境保護の観点からも、不良品のスマホ、または、産廃として廃棄されるスマホが今後急増すると懸念しており、そのためにどのような使い方をしたら安全か、さらに環境や経済の視点からもどう使うことで端末が長持ちできるか、現在の生活環境、またはビジネスシーンにおいて啓蒙的な役割ができるような取り組みを継続的に行っていく考えです。

⇒【プレスリリース】電気通信大学との産学連携によるスマホバッテリー劣化研究プロジェクトが発表 バッテリー劣化による経済損失額は推定4,220億円相当

【メディア掲載】コロナ禍による中古スマホ・タブレット需要の記事が東洋経済オンラインに掲載されました。

株式会社携帯市場が取り扱う中古スマホが、家の掃除で片付ける掃除の需要が伸びている背景から東洋経済オンラインに取材、掲載されました。

東洋経済オンライン掲載ー携帯市場

 

⇒家の掃除が追い風?「中古品」買取が増える訳/衣服や宝飾類、スマホなどニーズはさまざまだ

自宅にいる時間が増える関係で、この機会に掃除をやろうと考えた方も多かったのではないでしょうか。買取ショップは感染症対策に苦慮した半面、オンラインによる非接触買取は業界的にも順調だったと思います。

業界による売買の影響は、新型コロナウイルスによる在宅勤務要請により法人間の「営業がストップ」したことで一時的に鈍化したものの、テレワークによる端末需要、GIGA構想によるタブレット需要など、新しい顧客が創出された1年でもありました。

「テレワークが増えたことで子供へのタブレット需要が増えた」「年末年始によるオンライン帰省が増えた」(携帯市場代表・粟津浜一)というように、今までも一時的な需要があるものの、具体的に顕在化してきたのも、このコロナ禍による生活様式の変化とも言えます。

⇒【プレスリリース】年末年始は動画三昧?2020年12月、中古iPad好調、前年同月比2.9倍、緊急事態宣言時4月に比べて1.6倍の着地

一方、記者も述べている通り、コロナによる一過性のものではなく、長期的に利用頂くためには、サービスの質のよさや、利便性、顧客へのサポート体制などを徹底し、「中古品」に対する消費者のネガティブマインドを払しょくしてく継続的な努力に努めていく考えです。

【メディア掲載】2021年2月8日掲載の日本経済新聞朝刊に、携帯市場代表・粟津のコメント、みんなのスマホが掲載されました。

スマホを自ら「修理する権利」 廃棄物削減へ海外で機運

⇒スマホを自ら「修理する権利」 廃棄物削減へ海外で機運

株式会社携帯市場の代表を務める粟津浜一のコメントが日本経済新聞の朝刊のネット・IT面、「スマホを自ら「修理する権利」 廃棄物削減へ海外で機運」に掲載されました。

「将来的にフェアフォンのような商品を広めていきたい」

国内流通5割を超えるiPhone(アイフォン)。自分のiPhoneがもし壊れたら、正規アップルストアや購入したショップへ持ち込む方が多いのではないでしょうか。修理に関して正規の部品で修理ができるのは、アップル以外では限られた企業のみ。街でよく見かける修理ショップは、正規ルートからの部品を調達はできず、国(総務省)が認めた第三者指定修理業者という看板を掲げて、中国から仕入れる非正規部品で修理をしている事業者が殆どなのです。

対して欧米では、スマホを自分で修理できる権利が叫ばれるようになりました。アメリカではオランダのフェアフォンやドイツのSHIFTフォンの共通点は、フェアトレードとユーザーが修理、分解できること。

「モバイル業界は最新の端末で消費者を誘惑し続ける古い事業モデルに固執している。メーカーは修理が容易な機器をつくり、より長く使えるようにすることが求められている」フェアフォンのPR担当者のイオイアナ・ランチョン氏‐日本経済新聞より引用

バッテリーがダメになってきたらバッテリーだけを交換する。カメラもスピーカーもマイクも、自分で外し交換できればスマホも長く使える。まさにSDGs(持続可能な社会の実現)と言えるだろう。

「スマホや家電を修理・分解することは教育にも繋がると思うんです」

「修理できるって確かにSDGsだと思うんです。ただスマホを分解できるって単純に楽しそうじゃないですか。部品の構造やルールを理解し、どんな素材で出来ているのかを原子レベルで知ることができる。分解には学びがあると思うんです。未来の英知が詰まったスマホの中身を子供の時に知らずに大人になるのは勿体ないと思うんです」(携帯市場代表・粟津浜一)

携帯市場は、中古スマホの廃棄を減らし長く使うスマホをブランディングするために、2020年10月より使えば使うほどトクをする「みんなのスマホ」というサブスクリプションレンタルサービスを始めました。認知も徐々に広がり利用者は200名を超えています(2021年2月現在)。オンライン授業やGIGAスクールが全国的にスタートする背景からも、教育の現場へにも中古の新しい利活用を提案していく構えです。

【メディア掲載】携帯市場が発表したオンライン帰省によるiPad需要増に関する記事がケータイウォッチに掲載されました。

株式会社携帯市場が2021年1月7日(木)に発表したプレスリリース、2020年末、年末年始の中古iPad需要の記事がケータイウォッチに掲載されました。

⇒オンライン帰省に中古iPadが人気、前年12月比で販売台数が2.6倍

自社が運営する中古スマホ、タブレットのインターネット販売サイトにおいて、2020年12月の中古iPadの販売数が2019年前年同月比2.6倍、2020年の緊急事態宣言4月に比べても販売数が1.5倍の規模に着地しました(2021年1月7日更新)。2020年12月は販売数が大幅に増えたものの、第一回目の緊急事態宣言時4月と同年12月で商品の単価を比較すると、4月は平均商品単価が34,374円だったのに対し、12月は最終23,133円と約1,1万円の下落幅に。売れ筋商品は1万円台で購入できる「iPad mini」と低価格帯へ移行しており、携帯市場の代表・粟津によると「第一回目の緊急事態宣言時の4月は在宅勤務によるテレワーク需要も重なり、3万円以上する単価が比較的高い商品が動いていました。12月に入ると安いiPadを探している個人のユーザーが増えた様子で、1万円代で購入可能なiPad miniへと流れたようです。外出を控えた巣籠、さらに昨今の景気の影響から出費を控える消費者が増えてきている印象を受けています」と回答しています。

また「2021年3月期を迎えるタイミングで、間もなく2回目の緊急事態宣言が発令されようとしています。巣籠による消費活動は引き続き増えるため、タブレットやWi-Fiなどの通信環境への投資は今後も続くとみています。2021年は先行き不透明な景気で、個人消費がさらに冷え込むことも予想されるため、より安価な中古タブレットへの需要が増えていくと期待しています」と、引き続きタブレット、iPad需要を見越して商品ラインナップの拡充を急ぐとしています。

【メディア掲載】携帯市場が発表したオンライン帰省によるiPad需要増に関する記事がITメディアビジネスオンラインに掲載されました。

株式会社携帯市場が2021年1月7日(木)に発表したプレスリリース、2020年末、年末年始の中古iPad需要の記事がITメディアビジネスオンライン(3分Biz)に掲載されました。

⇒オンライン帰省でタブレットがバカ売れ? 中古iPad対前年比2.6倍に

自社が運営する中古スマホ、タブレットのインターネット販売サイトにおいて、2020年12月の中古iPadの販売数が2019年前年同月比2.6倍、2020年の緊急事態宣言4月に比べても販売数が1.5倍の規模に着地しました(2021年1月7日更新)。株式会社携帯市場、代表の粟津は「新型コロナウイルスの影響で周知のとおり、12月28日から2021年1月11日までの間、GoToトラベルキャンペーンの利用が全国で一斉停止になりました。その反動から今年の年末年始は、ご実家やご親戚、ご友人と会えないためオンラインでお正月のご挨拶をされる“オンライン帰省”が増えたのではないでしょうか」として、2020ねの年末年始は帰省自粛が増えたことが一因であると回答しています。

2021年4月の新学期より、学校教育の現場では「一人に1台の端末配布」がスタートします。大学においては感染症対策も考慮し、オンラインによる授業も継続化していくと予想されます。2021年1月7日より第二回目の緊急事態宣言が施行され期間延長の兆しもある中で、在宅でのタブレット需要、端末需要は今後も続くと見込んでいます。

携帯市場はそのような需要を見越し、安定した提供を行えるようしていく計画です。

【メディア掲載】粟津が理事長を務めるRMJ(リユースモバイル・ジャパン)が毎日新聞朝刊・経済面に掲載されました。

携帯市場代表・粟津浜一が理事長を務める、一般社団法人リユースモバイル・ジャパン(以下RMJ)の取り組みが毎日新聞の経済面の特集「中古スマホ、品質保証腐心 普及へ信頼第一、政府も後押し」というタイトルにて掲載されました。RMJは、中古携帯業界の安心・安全な環境づくりを目的としたサービス・品質を保証した認証制度を設立、2020年11月よりその認証制度を導入した株式会社携帯市場をはじめとした各事業者が本格的に運用を開始しています。当団体は2020年4月には一般社団法人化、取材にもある通り、業界平準化した品質、また消費者にとって安心・安全をアピールするための仕組みづくりに力を注いできており、紙面では理事長を務める粟津も同様なコメントをしています。

⇒関連記事/携帯市場、一般社団法人リユースモバイル・ジャパンが制定した 「リユースモバイル事業者認証制度」の第一号事業者に決定!

 

20200106毎日新聞朝刊経済面

 

⇒毎日新聞/中古スマホ、品質保証腐心 普及へ信頼第一、政府も後押し

目指すは車や住宅業界のような再使用率(リユース率)

中古ビジネスの基本は「売る」「買う」の循環です。売る人がいれば買う人がいるのがリサイクルビジネスの根幹です。家に眠った携帯電話をお金の価値として換算すると2兆円を超える試算がされるものの売る人が圧倒的に少なく、よって中古スマホの認知度が低い現状と言えます。

「中古端末の安全性がアピールできれば取り扱い販売店が増えます。購入者も増えます。購入者も増えれば売る人も増えていきます。そんな循環が産まれてほしいと考えています。お客様が安心して売るためには、業界が健全な市場であることを消費者に伝えなえればなりません。せっかく売るならば、高く買い取ってくれる。そんな仕組みづくりもこれからは重要になってくるでしょう」(RMJ理事長・粟津コメント)

住宅、車のような再使用率(リユース率)の市場を創ると意気込む代表の粟津は、2021年は”アクションの1年”に据え、中古携帯市場の活性化に向けた新事業を立て続けに投入していく考えです。

【メディア掲載】携帯市場提供によるiPhone 3Gsが2021年新春特番「おしょうバズTV」(テレビ朝日)で放送されました。

携帯市場は、1980年代から2010年初期のガラケー(フィーチャーフォン)やスマートフォンなど数多くの”懐かしい”端末を保有しております。「ドラマで電話を掛けるシーンがある」「昔の雰囲気を出すためにガラケーが必要だ」など、テレビやスクリーンの奥では”撮影用スマホ””撮影用ガラケー”といった一定の需要が存在しています。携帯市場はこのたび2021年新春特番「おしょうバズTV いつの間にか消えたモノ大捜索!」(テレビ朝日系列、2021年1月1日(金) 12:00より放送)にて、日本国内でソフトバンクより初めて発売、iPhone第二世代と呼ばれるiPhone3Gs(2009年8月)の貸し出し、提供をしました。今のiPhoneが当たり前だが、初期のiPhoneになかった機能って何?その機能って日本のガラケーが最初だった!?など、昔と今の”便利”を比べた内容の企画になっていました。

「実際に動く初期のiPhoneを探している」

そんな相談をうけ、弊社ロジスティクスセンター(岐阜県羽島市)にデータベース化されているストックをお貸出ししました。充電してしっかり動く状態の良いiPhone3Gs端末でした。携帯市場は過去に発売された多種多様なガラケー、ならびに初期のiPhoneから最新の機種まで、スマートフォンをサンプルとして所有しております。貸し出しを希望される方、メディアの方々よりご希望ございましたらお受けしておりますので、代表問い合わせまでお申し付けください。

⇒映画やドラマでガラケーやスマホ貸し出しOK!携帯市場の映画・テレビ用スマホレンタル お問い合わせはこちら

【メディア掲載】スマホレンタル・タブレットレンタルの「みんなのスマホ」がリサイクル通信に掲載されました。

携帯市場が2020年11月より本格的にサービスを提供開始した、スマホやタブレットを30日サイクルでサブスクリプションレンタルをする、使えば使うほどトクをする「みんなのスマホ」が、リサイクル通信に掲載されましたのでお知らせします。

使えば使うほどトクをする「みんなのスマホ」は、iPhone、iPadを中心に最低30日の利用で980円税別でレンタルするもの。長期利用などの縛りも一切なく、途中で解約しやすいのも特徴の一つです。主力となる5ラインアップを始め、最近ではiPad(1980円 iPad Air2レンタル 短期/長期)や長期利用者の割引メニューなども登場しています。

みんなのスマホ リサイクル通信に掲載

⇒携帯市場、月額1000円以下でスマホ・タブレットをレンタル

スマホレンタル利用者が100人を超える

開始約2か月でスマホレンタル、タブレットレンタルの利用者数が100名を突破しました。利用者の傾向も様々ではありますが、女性比率が25%と四人に一人が女性という結果となっています。「中古スマホ購入の割合は女性1割。いまだに男性中心のマーケット。しかしレンタルとなると女性の利用者が増えている。女性の心理的にも”1000円以下なら借りてみようかな”という気持ちになるのかもしれない」(携帯市場代表・粟津浜一)。高額なスマートフォン、高額なiPhoneは所有意識が高いものでした。中古iPhoneの利活用として”レンタル”で世に出回ることで、スマホは必要な時に必要な分だけ利用できれば良い、といった所有しない需要が掘り起こされる可能性もありそうです。

⇒使えば使うほどトクをする「みんなのスマホ」

【メディア掲載】スマホレンタル、タブレットレンタルの「みんなのスマホ」がSDG’sメディア「サステナブル・ブランド ジャパン」に掲載されました。

携帯市場が運営する、使えば使うほどトクをする「みんなのスマホ」が、グローバルで展開するSDG’sメディア「サステナブル・ブランド ジャパン」に『「中古のスマホ」という選択肢がデジタル格差を解消する』というテーマで掲載されました。

スマホは、電気、ガス、水道に並ぶ生活インフラにも関わらず、個人のスマホ所有割合は同年67.6%のままとのこと(総務省の「通信利用動向調査」より)。「コロナ禍で経済が縮小する中、安価な中古スマホという選択肢が消費者にとっても身近で現実的になりつつあるが、日本ではまだその認知が行き渡っているわけではないようだ」と記事にもある通り、中古携帯業界、中古スマホ業界の役割は日に日に大きくなっています。

みんなのスマホ サステナブルブランドジャパン掲載

⇒「中古のスマホ」という選択肢がデジタル格差を解消する

「家計の負担を減らし、不安を減らす方法はないか」

代表の粟津は、コロナ禍で消費者にとって一番必要なことは何かを考え、自分たちの強みである中古スマホ、タブレット端末を活用したサブスクリプション「みんなのスマホ」のサービスを開始しました。

使えば使うほどトクをする「みんなのスマホ」は法人利用は勿論、個人の方々にも借りやすいサービスとして提供しています。「中古でもiPhone7は2万円程度。iPhone8であれば3万円を超えるものもあります。中々手が出ない方もいる。出来るだけ分割で購入したいと思っている人も多い。所有しなくてもインフラであるスマートフォンを持ちたいユーザーが増えてくる、そんな時代に突入したと感じています」(携帯市場代表・粟津)。

通信業界も国の動きに波長を合わせながら、業界全体で家計の負担を減らす努力をしております。端末業界も同様、生活者に合わせた端末商品を開発する必要性に迫られています。常日頃から粟津が言う「顧客とはだれか」。携帯市場は顧客の声を聞き、その顧客の課題解決になる商品開発を常に行っていく事が事業者の使命であると考えています。

【メディア掲載】リユースモバイル・ジャパン、リユースモバイル認定事業者制度の取り組みがリサイクル通信に掲載されました。

携帯市場代表・粟津浜一が代表理事を務める、一般社団法人リユースモバイル・ジャパンが2020年11月13日に東京某所で開催した、リユースモバイル認定事業者制度の認定を受けた第一号企業の発表会の内容が、リサイクル通信に掲載(新聞は一面に掲載)されましたのでご報告いたします。

リサイクル通信ーRMJ発表会模様

⇒リユースモバイル・ジャパン、中古スマホ「事業者認証」を開始

中古携帯、中古スマホの活動は、総務省の2020年10月27日に発表した「モバイル市場の公正な競争環境の整備に向けたアクション・プラン」にも盛り込まれるほど、政策レベルで重要視されています。

その背景を受けて、安心、安全な端末の買取販売のガイドラインに遵守したリユースモバイル事業者、企業に称号を与える認証制度を本格的に開始しました。第一号認定企業は、株式会社携帯市場、株式会社日本テレホン、株式会社ソフマップ、株式会社ブックオフコーポレーションの4社です。株式会社携帯市場は、リユースモバイル認定事業者制度の認証マークを消費者が分かりやすい場所に配置、また、バッテリーの残量値を具体的な数値を記載するよう徹底しております。

認定制度を受けた株式会社携帯市場が取り組む「バッテリー残量値の表示」「認証ロゴ」

リユースモバイル事業者認証制度に伴い、バッテリー残量を表記

リユースモバイル事業者認証バッテリーリユースモバイル事業者認証

リユースモバイル・ジャパンは、認定を受ける事業者数の拡大を目指すことで、消費者が安心して中古端末を購入できる環境、社会を構築していきます。

【メディア掲載】みんなのスマホの取り組みがエシカルメディア「ETHICAL CHOICE(エシカルチョイス)」に掲載されました。

携帯市場が2020年9月よりスタートしたiPhone、iPad、android端末(スマートフォンやタブレット)の月額料金を格安でレンタル出来る、使えば使うほどトクをする「みんなのスマホ」の取り組みがエシカルメディア「ETHICAL CHOICE(エシカルチョイス)」に掲載されました。持続可能な社会の実現目標(SDG’s)に向けて取り組む企業や活動にフォーカスする「ETHICAL CHOICE(エシカルチョイス)」は、「適正な携帯電話を適正な価格で適正な人へ提供する」「デジタル難民、デジタル格差を無くす」といった「みんなのスマホ」が掲げるビジョン・考えに共感いただき、この度取材となりました。

ETHICAL CHOICE エシカルチョイス―みんなのスマホ

 

⇒デジタル格差をゼロに。『みんなのスマホ』が始めるサブスクリプションと見据える世界とは?

当社が始めたレンタススマホ、使えば使うほどトクをする「みんなのスマホ」は、社会の変化に合わせて誕生したサービスです。2020年世界中を襲った新型コロナウイルス。新型コロナウイルスが生活を一変させ、新しい生活様式を半ば強制的に強いられるようになりました。経済も大きく変化し、時には停滞している状況も続く中で、消費者の財布の紐も固く、コスト意識は今後も続くとみています。

そういった背景も踏まえ「中古携帯業界が、社会に貢献できることは何か」と考えたアウトプットの一つとして、適正価格で状態の良い携帯電話を”貸し出す”、”レンタルする”ことでした。

「中古スマホって大丈夫なの?」

「当社や中古携帯業界全体が抱える、中古携帯に対する”負”のイメージは、適正価格で中古携帯電話をまずは使ってもらうことで払しょくできると考えたのです。その”レンタル体験”を通じて、中古携帯電話の良さを知り、中古携帯の価値があがることが、持続可能な社会の実現への第一歩だと、我々は考えています」(携帯市場代表・粟津浜一)

中古スマホの利活用や再使用、そして、不要となった端末を回収して新しい端末へ交換する取り組み「カエルプロジェクト」など、我々はこれからも持続可能な社会の実現に向けて積極的に取り組んでまいります。

【メディア掲載】リユースモバイル事業者認証制度の発表会の模様がTBS報道ニュースで放送されました。

2020年11月13日(金)に発表された、総務省をオブザーバーとして協力いただいた、一般社団法人リユースモバイル・ジャパン主催、リユースモバイル事業者認証制度の第一号発表会の模様が当日のTBS報道ニュースにて放送されました。総務省から古川政務官も登壇いただき、「中古スマホは使えるものなのか、バッテリーどうなんだという様々な不安の声があるわけですね。それをしっかり認証していただいて、お届けする仕組みができたということで、安心していただければと思います」とコメントを頂きました。リユースモバイル・ジャパンの代表理事を務める、携帯市場の粟津浜一も「中古携帯が安心、安全に流通する市場を形成していきたい。総務省や関係各所の協力を賜りながら携帯市場全体の活性化につなげていきたい」と抱負を語りました。

TBS報道―リユースモバイル事業者認証制度の発表会

⇒安心して中古スマホ売買を 優良企業を初認証

 

【メディア掲載】リユースモバイル事業者認証制度の取り組みがITmedia mobileに掲載されました。

2020年11月13日(金)13時より発表した、一般社団法人リユースモバイル・ジャパン(以下RMJ)による「リユースモバイル事業者認証制度」の第一号事業者が決定した内容が、ITmedia mobile(アイティメディアモバイル)に掲載されましたのでご報告します。携帯市場代表・粟津浜一が代表理事を務めるRMJは、中古携帯事業者が安心、安全なサービス提供をしていることを認証する「リユースモバイル事業者認証制度」の審査をクリアした4社(日本テレホン、携帯市場、ソフマップ、ブックオフコーポレーション)の発表を行いました。

アイティメディアモバイルーリユースモバイル事業者認証企業 第一号

 

⇒中古市場で最も大きな課題は「ネットワーク利用制限」 RMJ粟津理事長が提言

囲み取材の中でRMJ代表・粟津浜一は「ネットワーク利用制限の役目は終えた。次の仕組みづくりが必要」として、業界団体としても行政に引き続き働きかけをしていくと語っていました。次の第三版ガイドラインはまだ確定はしていないものの、中古携帯業界の成長の為には、社会全体の枠踏みの中でのルール作りが必要であり、引き続き議論を重ねていく所存です。

【メディア掲載】リユースモバイル事業者認証制度の取り組みがケータイウォッチに掲載されました。

2020年11月13日(金)13時より発表した、一般社団法人リユースモバイル・ジャパン(以下RMJ)による「リユースモバイル事業者認証制度」の第一号事業者が決定した内容が、ケータイウォッチに掲載されましたのでご報告します。携帯市場代表・粟津浜一が代表理事を務めるRMJは、2019年11月に制定したリユースモバイルガイドラインを遵守し、リユースモバイル事業(中古携帯事業)社が、より安心、安全な中古携帯流通を目指す目的で、このたび「リユースモバイル事業者認証制度」の審査をクリアした4社(日本テレホン社、携帯市場社、ソフマップ社、ブックオフコーポレーション社)の発表、引き続き総務省や関係各社との協力関係のもと、RMJが掲げるロードマップについても合わせて発表しました。

 

RMJ発表会ーリユースモバイル事業者認証取得企業第一号

 

⇒「リユースモバイル事業者認証」制度に携帯市場など4社が認定――中古携帯の信頼度向上、市場の活性化目指す

これから審査を受けるリユースモバイル事業者について「同じビジョンを持つリユースモバイル事業様とご一緒して安心、安全な中古携帯市場を創っていきたい」と、RMJ代表の粟津浜一は語りました。このたび認証第一号企業となった携帯市場も、リユースモバイル業界発展にむけて今後も精進していく考えです。

【メディア掲載】最短30日、iPhone・iPadなどレンタル出来る、使えば使うほどトクする「みんなのスマホ」がITmedia mobileに掲載されました。

携帯市場が運営する、使えば使うほどトクする「みんなのスマホ」がアイティメディアモバイル(ITmedia Mobile)に掲載されましたのでお知らせします。当サービスは、月額(30日)490円税別より、バッテリー状態が良好でSIMロック解除済みのスマートフォンをレンタルするサービスです。「中古携帯市場の活性化に必要不可欠なのは新しい顧客の創出」と携帯市場代表の粟津浜一は考えており、状態の良い中古スマートフォンやタブレットをまずは触って、使ってもらう方法が無いかと考えた結果、最短30日利用でOK、長期で利用したら安くなるモデルで月額利用でレンタルする、サブスクリプションサービスを開始する運びとなりました。

ITmedia掲載―みんなのスマホ

⇒月額490円からの中古スマホレンタルサービス「みんなのスマホ」 iPhoneやiPadも

⇒「みんなのスマホ」オープニングキャンペーン実施中!先着100名様限定、iPhone7が通常価格1,280円税別が980円税別にて提供中! 

使えば使うほどトクする「みんなのスマホ」は、現在アイテム数は5ラインアップですが、将来的には10ラインアップまで揃え、消費者の需要に合わせて端末をそろえていく計画です。2021年4月度までに新規利用者数2,000件を目指し、法人・個人問わず、レンタルを通じて中古スマホ市場の活性化を目指してまいります。

【メディア掲載】リサイクル通信(2020年10月10日発行)で、携帯市場・粟津のコラム記事「携帯&スマホコラム第91回、非対面買取時の本人確認手法、eKYCとは」が掲載されました

中古市場・リユース業界専門誌「リサイクル通信」にて、携帯市場代表・粟津浜一の連載コラムが掲載されましたのでお知らせします。携帯&スマホ AtoZコラム、第91回の今回は「非対面買取時の新しい身元確認法、eKYCとは」について寄稿しています。

9月末に発覚した「ドコモ口座」不正出金問題。NTTドコモがオンラインで本人確認ができる機能として導入することで注目を浴びたのがeKYCです。eKYCとは、electronic Know Your Customer の略で、 銀行や証券口座などの開設時に求められる本人確認をオンライン上で行う技術、またはプロセスの事(Wikipediaより)。携帯市場では、一昨年から同サービスを提供するLiquid社と協業を進め、携帯電話・スマートフォン・タブレットを買取する際、本人確認資料の同梱を求めるが、Liquid社のeKYC技術・ソリューションを導入することで、アプリ上で本人認証を終える仕組み。2020年6月より携帯市場のスマートフォン買取サイト「スマートフォン買取.jp(スマートフォン買取 ドット ジェイピー)」で本格運用を開始しました。

Liquid eKYC 顔認証技術

【プレスリリース】顔認証技術を導入 自撮りで本人確認を完結する「スマートフォン買取.jp」リニューアル

携帯市場 スマートフォン買取.jpで導入したeKYC(運転免許証データをスマホで送付)を選択する画面

携帯市場 スマートフォン買取.jpで導入したeKYC(運転免許証データをスマホで送付)を選択する画面

古物営業法では、非対面買取での本人確認で写真付き身分証明書が必要となっている。そんな中、インターネット経由によるコロナ禍の宅配買取は伸びており、よりセキュリティ向上が求められる時代になりそうである。携帯市場もインターネット経由によるコロナ禍対比で買取量も5倍に伸びる月も。携帯市場・粟津浜一は「eKYCは銀行やクレジットカードの身元確認方法によるデファクトスタンダードになっている。中古業界の買取においてもeKYCが当たり前の世の中になるのではないか」とリサイクル通信コラムでは述べている。

関連記事:リサイクル通信社-非対面買取、オンラインで本人確認 「ドコモ口座」契機にeKYC広がるか

eKYCを導入している株式会社携帯市場のスマートフォン買取サイト:スマートフォン買取.jp(スマートフォン買取 ドット ジェイピー)

【メディア掲載】携帯市場が産学連携で進める「AIバッテリー劣化予測診断アプリ」の実証実験開始の記事がリサイクル通信に掲載されました。

携帯市場が電気通信大学 大学院情報理工学研究科 石垣陽特任准教授・田中健次教授との産学連携により開始した「AIバッテリー劣化予測診断」実証実験開始の記事がリサイクル通信に掲載されました。スマホの買い替え時を予測するアプリケーション開発であり来年1月のローンチを予定しています。現在、1200のiPhoneユーザーアンケートによるデータ調査の開始、続いてiPhoneを利用したモニタ会員によるファクトデータを収集の準備をしています。今後は携帯市場ラボを立ち上げ、より具体的なフェイズに移行してまいります。

⇒携帯市場、AIでスマホのバッテリー劣化を診断・予測

リサイクル通信_ 「AIバッテリー劣化予測診断」実証実験開始

⇒【プレスリリース】携帯市場 電気通信大学との産学連携により スマホの買い替え時を予測するアプリケーション開発に向けた 「AIバッテリー劣化予測診断」実証実験開始のお知らせ

【メディア掲載】粟津が代表を務めるリユースモバイルジャパンがITmedia Mobileに掲載されました。

携帯市場・粟津浜一が代表を務める一般社団法人リユースモバイル・ジャパンが、改正法と新型新型コロナウイルスによる中古スマホ市場への影響について、ITmedia Mobileに掲載されましたのでお知らせします。キャリアショップによる下取りの強化、中古スマホに関する消費者の不安や懸念点なども考慮すると、リユースモバイル・ジャパンの取り組みは今後も重要性を増してきます。新型コロナウイルスの影響はグローバル視点で影響は大きく、今後、国内市場における市場掘り起こしは大きなテーマになってくるとみています。

⇒改正法と新型コロナが“中古スマホ市場”に与えた影響は? RMJ粟津代表に聞く

リユースモバイル・ジャパン ITmedia Mobile8月11日掲載

 

⇒粟津浜一が代表を務める一般社団法人リユースモバイル・ジャパンはこちら

【メディア掲載】リサイクル通信(8月10日発行)で、携帯市場・粟津のコラム記事が掲載されました「携帯&スマホコラム第90回、法改正は中古市場の後押しとなるか」

携帯市場の粟津浜一によるリサイクル通信のコラム、記念すべき90回は2019年5月に改正され10月に施行された電気通信事業法による中古携帯市場への影響について寄稿しました。改正法が施行されて約半年。新型コロナウイルスの影響も後押しして世界的な端末不足により中古市場へもプラスに転じています。しかし新型コロナウイルスの影響により想定される一次市場の低迷やキャリアショップの下取り強化の背景からも二次流通への端末不足も想定されます。そのような状況も踏まえて、国内における新しい顧客の創出、自宅に眠った埋蔵携帯を下取りに出す新しい仕組みづくりが必要ではないかと考えています。

⇒携帯市場・代表の粟津のリサイクル通信コラムはこちら

【メディア掲載】COVID-19がもたらした国内中古スマートフォン流通市場への影響として、オークネット総研レポートに掲載されました。

新型コロナウイルスが中古スマートフォン市場へもたらす影響について、オークネット社が運営する「オークネット総研」のニュースレターに携帯市場代表・粟津浜一の取材記事(聞き手・木暮祐一氏、青森公立大学 経営経済学部 地域みらい学科 准教授)が掲載されました。グローバルにおいて大きな影響をも与えている新型コロナウイルス(COVID-19)。新品市場のおける影響、今後二次流通に与える影響は計り知れません。当社では5月をもってリアルショップを閉じる決断をし、オンラインによる接客から販売に大きく舵を切りました。国内に限らず、世界中で起きている生活様式の急激な変化は、我々の生活の中にオンラインが土足で入り込み、大きな価値変容をもたそうとしています。当社は、この変化の先端に立ち、ひとりひとりの携帯生活に新たな彩りを提供していく考えです。

⇒オークネット総研ニュースレター配信~世界の中古スマートフォン流通市場の実態を探る~/第25回:COVID-19がもたらした国内中古スマートフォン流通市場への影響

携帯市場・オークネット総研掲載

【メディア掲載】買取時の本人確認を自撮りで。顔認証技術「Liquid eKYC」導入がリサイクル通信に掲載されました。

スマートフォンやタブレットの買取時に必要な本人確認書類。本人確認書類をコピーして同梱するのですが、今や若い世代においてコピー機を持ってない人も多くなったと聞きます。携帯市場は、買取時に”自撮り”で本人確認書類を送付できる、顔認証技術「Liquid eKYC」を導入、リユース業界紙リサイクル通信に掲載されました。現在、免許証のデータとの紐づけで認証を行っていますが、これからは普及が伸びているマイナンバーカードでも対応出来るよう準備を進める考えです。

⇒携帯市場、買取時の本人確認 スマホから自撮で

携帯市場「Liquid eKYC」リサイクル通信

「LIQUID eKYC」導入記念、「20代なら買取価格が20%アップ!」キャンペーン中!

自撮りで撮影!スマホで簡単登録できる「LIQUID eKYC」導入を記念して、スマートフォン買取査定を依頼、成立した方で20代に限り、通常買取価格より買取価格を20%アップするキャンペーンを開催します。キャンペーン期間中は20代以外でも買取価格を10%アップするキャンペーンも同時開催します。
●キャンペーン期間:2020年6月26日(金)~7月31日(金)23:59まで
●対象:20歳以上
●キャンペーン内容:20代なら買取価格が20%アップ、それ以外の年代の方は10%アップ(10代は不可)
●対象商品:スマートフォン、タブレットのみ
●条件:①新品は対象外②買取アップ額は、20代は4000円を上限とする。それ以外は 2000円までを上限とする③法人は対象外④運転免許証が必要

⇒スマホ宅配買取なら携帯市場「スマートフォン買取.jp」へ

【メディア】携帯市場がNetCONNECT社と協業する「スマートスペースソリューション」がリサイクル通信に掲載されました。

携帯市場が提供する中古スマートフォンを利活用してシェアリングスペースの運営自動化を目指すソリューションサービス「スマートスペースソリューション」がリサイクル通信「携帯市場、中古スマホで空調・換気を制御」として掲載されました。

⇒「携帯市場、中古スマホで空調・換気を制御」

 

携帯市場 リサイクル通信掲載

 

「スマートスペースソリューション」とは、既存の設備(スイッチ、換気など)に対してNetCONNECTが提供するIoT装置を接続し、Googleカレンダーと連動、利用時間に合わせた照明・空調全てを制御するシステム化されたソリューションです。シェアリングスペースに設置された中古スマートフォンは、タッチパネルとしての利用のほか、NetCONNECTが独自開発した騒音検知アプリケーションをインストールすることである一定の騒音が検知されると管理者へアラートを送信する役割を持っています。

2020年7月現在、プライベートジムシェアリングサービス「THE PERSON(stadiums株式会社)」の恵比寿エリアの1店舗にて実証実験をスタートしており、順次拡大する予定です。

■新サービス「スマートスペースソリューション」の主な内容(2020年6月10日時点)
目的:
1)コロナ禍における、安価かつ平易な環境保全システム
2)シェアリングスペースの管理省力化(メンテナンスにも人とのかかわりを極力減らす)

内容:
1)Googleカレンダーに入力された予約スケジュールと連携した 照明、エアコンの自動オンオフ
2)騒音計と連動した騒音の見える化、自動通知システム
3) CO2濃度、予約スケジュールとの連動による自動換気システム(既存換気扇の自動操作)

ポイント:
1)業界初のシェアリングスペース向け照明空調制御、換気、騒音対策のワンパッケージソリューション。
2) センシング(検知)とオペレーション(操作)を一体化筐体で実現。設置工事等、導入障壁を低減化。
3)システムはクラウド上、電力はコンセント給電となるため、設置メンテナンスでの休業は必要ない。
4)中古スマートフォンを騒音計、IoTコンソールシステムとして採用(騒音計としては業界初)

想定顧客:
シェアリングジム、シェアリングスペース全般、パーティスペース、ホテル、テナントビル
その他、人が集まる共用スペース(施設)

⇒「携帯市場、中古スマホで空調・換気を制御」

【メディア掲載】携帯市場が導入した顔認証技術「Liquid eKYC」がITmedia Mobileに掲載されました。

携帯市場が宅配買取にて始めた、スマートフォン等の買取時の本人確認を自撮りで完結する顔認証技術「Liquid eKYC」導入の内容がITmedia Mobile様に掲載されました。

⇒ スマートフォン買い取り査定の本人確認を自撮りで 携帯市場が採用

携帯市場が導入した顔認証技術「Liquid eKYC」

 

尚、2020年6月26日より、「Liquid eKYC」導入記念として、買取価格が20%アップするキャンペーンを実施しております。

「LIQUID eKYC」導入記念、「20代なら買取価格が20%アップ!」キャンペーン開催

「LIQUID eKYC」導入記念、「20代なら買取価格が20%アップ!」キャンペーン開催

⇒ 買取価格が最大20%アップ! 携帯市場が運営するスマートフォン買取サイトはこちら

【メディア掲載】携帯市場が導入した顔認証技術「Liquid eKYC」がengadgetに掲載されました。

携帯市場が宅配買取にて始めた、スマートフォン等の買取時の本人確認を自撮りで完結する顔認証技術「Liquid eKYC」導入の内容がガジェット系ネットニュース「engadget」様に掲載されました。

⇒ 自撮りと運転免許証画像で本人確認。中古スマホ「携帯市場」サイトが顔認証で買取手順を簡略化

携帯市場が導入した顔認証技術「Liquid eKYC」

尚、2020年6月26日より、「Liquid eKYC」導入記念として、買取価格が20%アップするキャンペーンを実施しております。

「LIQUID eKYC」導入記念、「20代なら買取価格が20%アップ!」キャンペーン開催

「LIQUID eKYC」導入記念、「20代なら買取価格が20%アップ!」キャンペーン開催

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【メディア掲載】リサイクル通信(6月10日発行)で、携帯市場・粟津のコラム記事が掲載されました「携帯&スマホコラム第89回、新型コロナウイルスの影響について」

2020年6月10日に発行したリサイクル通信にて、携帯市場代表・粟津浜一のコラムが掲載されました。89回目となる今回は「新型コロナウイルスの影響について」。6月に入り企業の動きも日常に戻りつつあるものの足元の消費はいまだに落ち込んだままです。世界的な物流の問題、ファーウェイ問題にもあった米中による不確実な状況は、リユース業界に限らず携帯業界全体に及ぶものです。代表の粟津は「世界全体で中古携帯の流動性が下がっている、海外輸出中心だけでなく国内回帰を進めるべき」と述べ、国内における新たな利活用を推進したり、テレワークなどの需要を掘り起こすチャンスだとしています。

●携帯市場による中古携帯活用事例:

①中古android端末をIoTコンソールシステムとして利活用「シェアリングスペースの管理の自動化に貢献」

②安価スマホでリモートワーク「テレワークスマホ」

【メディア掲載】携帯市場・粟津代表のコメントが日経MJ(2020年5月29日付)「中古タブレット急拡大」に掲載されました。

携帯市場を運営する代表の粟津浜一のコメントが、日経MJ(2020年5月29日付)に掲載されました。昨今のリモートワーク需要を受けて、中古スマートフォン、中古タブレットの需要が急拡大しております。「androidなどの低価格帯も人気を集めている」として利用を限定するならば、iPhone、iPadである必要はないという考える企業、法人様が増えています。当社では「テレワークスマホ」としてレンタル事業をスタート。iPhone、iPad以外にも低価格帯のandroid端末を提供しています。緊急事態宣言が解除された今、リモートワークを選択する企業も増えておりますが、半リモートワーク体制という企業も多く見受けられます。そういった「不確実性」が高いウィズコロナ時代においてはコストリスクを減らす意味でもandroid端末の利活用、「レンタル」の需要が高まるのではとみています。

⇒携帯市場が取り扱う、iPhoneのSIMフリー中古携帯ラインナップはこちら

【メディア掲載】携帯市場・粟津が代表を務める一般社団法人リユースモバイル・ジャパンのコメントが日本経済新聞朝刊(5月21日付)に掲載されました。

iPhone11、iPhone11Proなど、iPhoneの上位機種が中古市場で存在感を増してきたという背景から、携帯市場、粟津浜一が代表を務める一般社団法人リユースモバイル・ジャパンのコメントが掲載されています。長引く自粛要請で在宅勤務が続く中、「リモートによる室内での撮影、放送」需要が特にテレビ業界やYouTubeなどの動画配信に広がりを見せています。緊急事態宣言が徐々に解除されていく方針ではありますが、リモートによる撮影機材としての中古iPhone需要も今後注目です。

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【メディア掲載】携帯市場「テレワークスマホ」がリサイクル通信(5月10日号)MARKET TREND「リモートワークで中古機器に白羽の矢」に掲載されました。

携帯市場が4月からスタートした「テレワークスマホ」が、リサイクル通信の特集MARKET TRAND企画「リモートワークで中古機器に白羽の矢」にてスマートフォンやタブレットの利活用事例が掲載されました。今後、リモートワーク需要に向けた多様性、また、セキュリティ面でのレベルアップが求められます。当社は端末、通信だけでなくあらゆる法人需要に向けてサービスの幅を広げてまいります。

携帯市場「テレワークスマホ」の詳細はこちら

携帯市場テレワークスマホ掲載、リサイクル通信

【メディア掲載】携帯市場のレンタル事業「テレワークスマホ」がSankeiBiz(フジサンケイビジネスアイ)に掲載されました。

携帯市場が4月より一般法人向けに始めたレンタル事業「テレワークスマホ」が、SankeiBiz(フジサンケイビジネスアイ)に掲載されました。4月7日に発令された緊急事態宣言以降、テレワークを進める企業が増えると同時にセキュリティの課題が浮き彫りになりつつあります。そこでリスクヘッジとして中古端末(スマートフォン・タブレット)を活用し、テレビ会議専用機として活用を検討する企業もあるようです。緊急事態宣言が緩和されたとしても今後もテレワークを推進する企業も増えてくると予想される中、携帯市場としてもより法人様のニーズに応えたサービスを展開していく考えです。

携帯市場「テレワークスマホ」の詳細はこちら

携帯市場 「テレワークスマホ」フジサンケイビジネスアイ掲載

テレワーク向けにスマホを賃貸 「携帯市場」が新型コロナ感染拡大に対応(Yahoo! Japan)

テレワーク向けにスマホを賃貸 「携帯市場」が新型コロナ感染拡大に対応(SankeiBiz)

【メディア掲載】携帯市場が朝日新聞(令和2年4月25日朝刊)に掲載されました「(ニュースQ3)スマホ時代に、あえてガラケー」

携帯市場代表・粟津浜一が朝日新聞社の取材を受け、4月25日朝刊(29面・社会、ニュースQ3)に掲載されました。「スマホ時代にあえてガラケー」、「5G時代にスマホと決別 ガラケー派の今どきな言い分」という見出しのもと、ガラケーが「季節商品だ」というコメントをさせていただきました。スマートフォンによるコミュニケーションが当たり前になり、それが過剰になることでストレスと感じる方々も増えているようです。5Gになるとガラケーは必要なくなるかもしれません。しかし多様性が認められる時代に、ガラケーという”個性”が失われることは寂しいもの。当社は、お客様が存在する限りその文化を守り続ける考えです。

⇒(ニュースQ3)スマホ時代に、あえてガラケー

⇒5G時代にスマホと決別 ガラケー派の今どきな言い分

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朝日新聞 携帯市場 粟津浜一掲載(2020年4月25日)

【メディア掲載】中古スマホ業界団体、一般社団法人リユースモバイル・ジャパンの中古事業者認証制度の取り組みがアイティメディアモバイルに掲載されました。

携帯市場代表・粟津浜一が会長を務める一般社団法人リユースモバイル・ジャパンの認証制度新規受付を開始した内容がアイティメディアモバイルに掲載されました。

中古スマホ団体「リユースモバイル・ジャパン」が一般社団法人化 認証制度の新規受付も開始

RMJ認証ロゴ

昨今の新型コロナウイルスの影響にて、買い控えや買い替えの時期延期が予測される中、安く端末を購入したいというニーズも増えてくるのではと思われます。中古携帯業界全体として、安心安全に購入、売却できる環境を広めていく必要があると考え、リユースモバイル・ジャパンによる認証されたショップを今後も増やしていく考えです。

 

【メディア掲載】リサイクル通信(4月10日発行)で、携帯市場・粟津のコラム記事が掲載されました「携帯&スマホコラム第88回、リユースモバイル事業者の認証制度について」

2020年4月10日発行のリサイクル通信携帯&スマホ第88回連載に『リユースモバイル事業者の認証制度について』について弊社代表の粟津浜一の記事が掲載されました。当社粟津が会長を務めるリユースモバイル・ジャパン(RMJ)は、4月15日よりリユースモバイル(中古携帯)を取り扱う、中古事業者の認証制度新規受付もスタートしました。当団体は、認証制度を広めることで中古事業者の透明性をアピールしていく考えです。

リサイクル通信 携帯市場 粟津浜一記事

【メディア掲載】携帯市場「テレワークスマホ」レンタルサービスが、日本ネット経済新聞に掲載されました。

4月よりサービス開始した法人向け中古スマホレンタル「テレワークスマホ」が、日本ネット経済新聞に掲載されましたのでご報告します。

携帯市場、「テレワークスマホ」レンタルを開始 中古スマホの法人需要増に対応

日本ネット経済新聞 携帯市場 テレワークスマホ

新型コロナウイルスの影響による政府が発表した非常事態宣言を受け、原則5月6日まで行動規制により、引き続きレンタル需要が伸びると予想さ

れます。個人情報やデータ消去、クリーニング処理を終えた弊社の”リフレッシュスマホ”であれば、セキュリティの心配も低減可能です。

法人向けレンタル「テレワークスマホ」のお問い合わせはこちら

 

【メディア掲載】中古ガラケーからスマートフォンを取り扱う携帯市場の「ロングテール戦略」が、通信業界のシンクタンク、MMReprt(MM総研)に掲載されました。

通信、通信端末を中心に調査・レポートを行うシンクタンク企業、株式会社MM総研が提供するMMReport(2020年4月号、Vol.286)に携帯市場の取り組みが掲載されました。特集「2025年度は265万台に拡大へ」とした中古スマートフォンの市場規模推移・予測をした中で、長らくガラケーユーザーをサポートしてきた携帯市場の「ロングテール戦略」が注目されました。

携帯市場 MM総研

携帯市場 MM総研

携帯市場が時事通信社の取材を受け、the japan times(ジャパンタイムス、英文)に掲載されました。

携帯市場のガラケー文化について、2019年8月に時事通信社の取材を受け、海外ニュースサイト「the japan times(ジャパンタイムス)」に掲載されました。日本国内ではスマートフォンのシェアは圧倒的ですが、日本独自の文化「ガラケー」はまだまだ現役です。「85歳の母親が使用する携帯電話を見つけることができた」や「訪問者の約20〜30%が親へのプレゼントとして携帯電話を購入している」などのエピソードを携帯市場代表の粟津が話しています。

携帯市場のガラケー文化

携帯市場が掲載されたジャパンタイムスはこちら

ガラケーを取り扱う携帯市場・神田本店が女性を刺激するニュースサイト「サイゾーウーマン(cyzo woman)」に掲載されました。

携帯市場・神田本店(東京都千代田区)は、女性を刺激するニュースサイト「サイゾーウーマン(cyzo woman)」の取材を受け、記事が掲載されたことをお知らせします。「サイゾーウーマン」はジャニーズ関連の記事が人気。TOKIO・松岡昌宏さんがガラケーユーザーということから今回の取材が実現しました。

TOKIO・松岡昌宏を魅了する「ガラケー」知られざる実力! 専門店に聞いた「iPhone11レベル」の魅力

2026年3月でドコモのガラケーサービスが終了します。携帯市場は、ガラケーユーザーが存在し続ける以上、最後までサービスし続けます。

ガラケー・スマートフォンの売買とレンタルを行う携帯市場・神田本店

ガラケー・スマートフォンの売買とレンタルを行う携帯市場・神田本店

携帯市場・神田本店について

〒101-0041
東京都千代田区神田須田町1-22-2 エム・ワイビル1F
TEL:03-3525-4083

営業時間
11:00~19:00(最終受付18:30)
不定休

【3月の休業日】
1日(日)、7日(土)、8日(日)、14日(土)、15日(日)、20日(祝)、21日(土)、22日(日)、28日(土)、29日(日)

携帯市場・神田本店のウェブサイトはこちら

携帯市場代表の粟津浜一が、インターネットラジオ・FIVEONE「オトナの流儀」に出演しました。

携帯市場代表の粟津浜一が、インターネットラジオ・FIVEONE「オトナの流儀」に出演しました。携帯市場創業までの経緯、中古携帯の市場についてお話しています。是非ご覧ください。

携帯市場・粟津浜一、FIVEONE「オトナの流儀」

携帯市場・粟津浜一が出演したFIVEONE「オトナの流儀」はこちら

日経産業新聞朝刊(2月21日発行)に、携帯市場・粟津の取材が掲載されました「中古携帯販売2~3割増」

2020年2月21日の日経産業新聞朝刊に、弊社代表の粟津浜一の記事が掲載されました。2019年度のトレンドとして中古携帯販売が2~3割程度増え、節約志向の背景からも中古携帯が少しづつ認知がされつつあると答えました。これからはより幅広い層に受け入れらるよう、バッテリーの課題や個人情報に関わるセキュリティ向上に業界全体としても努めていく構えです。

日経産業新聞 携帯市場 粟津浜一

【メディア掲載】リサイクル通信(2月10日発行)で、携帯市場・粟津のコラム記事が掲載されました「携帯&スマホコラム第87回、リユースモバイルガイドライン第二版発表」

2020年2月10日発行のリサイクル通信携帯&スマホ第87回連載に『リユースモバイルガイドライン 第二版発表』について弊社代表の粟津浜一の記事が掲載されました。リユースモバイルの不安のひとつ、それがバッテリー状態です。消費者の不安感を取り除くために、バッテリー状態の明示を推奨したリユースモバイルジャパンの取り組みについて寄稿いたしました。

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